@article{oai:kpu.repo.nii.ac.jp:00005384,
 author = {上野, 勝代 and Ueno, Katsuyo},
 journal = {京都府立大学学術報告. 理学・生活科学, The scientific reports of the Kyoto Prefectural University. Natural science and living science},
 month = {Nov},
 note = {従来, 消費者問題的視点から広告を考える場合においては, 主たる関心は広告の内容, 記述形式が虚偽, 誇大ではないかという質の問題にあった。しかし, 住宅に関する広告問題を総合的に把握する上では, 量の問題も押さえておくことが研究上重要となってくる。本研究は, (1)1955年∿1980年版電通広告年鑑, (2)1960年∿80年の隔年4月の全国紙, 1968年∿1980年隔年4月中旬地方紙に掲載された住宅広告をとり上げ, 広告量と対象物件の推移を分析したものである。その結果, 次のようなことが明らかとなった。(1)住宅に関する広告費, 広告量は1960年代後半, 商品化住宅の出現を契機に急激に増加し, 1972年においては, 広告費では「食品・飲料」についで第2位, 新聞広告においては第1位を占めるまでに急成長してきた。(2)新聞広告における1件あたりの広告の大きさは次第に拡大しており, この傾向は全国紙の記事下広告において特に顕著にみられる。},
 pages = {59--66},
 title = {住宅の広告量に関する研究 : 新聞の広告量ならびに物件の推移(B. 生活科学)},
 volume = {34},
 year = {1983},
 yomi = {ウエノ, カツヨ}
}